COLUMN
やっちゃった…!意外とやりがちな広報の失敗例と対策法
2023.6.23
何事もはじめは失敗がつきもの…とはいいますが広報活動での失敗は会社のブランドに傷をつけてしまう可能性があるので担当者はそれ相応の責任と覚悟をもって臨まなければなりません。 今回は広報担当者がやりがちな失敗事例とその対策についてご紹介します。
目次
目的が定まらない広報活動は失敗しやすい
以前の記事でもご紹介しましたが広報は「なぜ、なんのためにやるのか」といった目的が全てです。
コーポレート広報なのか、採用広報なのか、サービス広報なのかといった大枠の目的はもちろんのこと、具体的なターゲティング、それに基づくシナリオ設計がなされていないと失敗しやすいです。
その上で広報担当者が見逃してはいけないのが経営層と広報担当の間での認識の違いやズレ、評価基準が曖昧になっている点です。
大まかな目的自体が同じ共通認識を持っていたとしても経営層の見ている視点と広報担当の見ている視点が微妙に違うということは往々にしてあります。
そのため、まずは社内共有として広報でどんな成果をいつまでにどれくらい得たいかといった細かいスケジューリングまでを共有しましょう。
失敗事例
さまざまな失敗事例がありますが、共通して言えることが上述した通り目的・ゴール設定の曖昧さが起因しています。
では具体的にどんなケースで失敗するのか一つひとつ見ていきましょう。
1:売上重視の自己中心的な広報になる
とくに中小企業に多く見られるケースですが、広報の成果は一朝一夕では生まれません。そこに人材の予算をかけているのに、なかなか思ったような成果が半年経っても得られない…。そうなると、焦りからか直接的な数字を重視した広報になりやすいです。
読み手に押し付けがましさを感じさせるPR投稿、リスティング広告を無駄打ちするなど。
いわゆるプル型ではなくプッシュ型セールスになり会社のブランディングに影響を与えるので気をつけましょう。
広報の成果は中長期スパンで見積もることが大切です。
2:対象に沿わない媒体で広告を打つ
これも「誰のための何の広報か」が不明確だと起こる失敗です。
例えば、シニア層に向けた商品・サービスの広告なのに20代の女性向けメディアで取り上げてもらうなど…。
こうお伝えする、そんな分かりやすい失敗をするわけがないと思われがちですが実は意外と少なくありません。
これは、自社サービスを取り上げてくれるならどこでもいい。どんな形でもOKといった“なんでもいい思想”でいると起こりやすくなります。
3:読み手にわかりやすく伝わる文章になっていない
どのジャンルの広報でも共通していえますが、読んでわかりにくければ起用に繋がりません。
どんなに分かりやすく噛み砕いて書いたとしても、実際の読み手には20%も伝わらないかもしれない。
…といった感覚で作成したプレス・ニュースリリース、SNS投稿文を読み直しましょう。
また、自社の設定するターゲット層の興味関心事に沿った内容が作られているかということも意識を忘れずに。
対策は経営戦略に基づいたPR設計を再構築する
広報・PRが成功している企業は、経営層が広報に対するリテラシーが高い傾向にあります。
そのため、経営層が経営戦略に基づいたPR設計を社内の広報担当といかに擦り合わせられるのかが大切。
とはいえ、一人広報・兼任広報にできることは限られています。
会社の規模や状況的にも自分の管轄外の問題で大きな課題を抱えている広報さんも少なくないでしょう。
ですが、経営層が理解してくれないからといって広報担当者が諦めては、企業の持続的な成長は望めません。
広報担当は自発的に自分が会社の看板となり企業の成長を導くという気持ちを持ち続けることが大切です。
自社の経営戦略を知らない方はまず、上司・経営層に確認を。
自社の経営戦略を理解できている方は、それに伴ったPR設計を組みましょう。
最後に
自分は大丈夫!と思っていても、やってしまうのが失敗のこわいところです。
なので、具体的なアクションに移る前に発信の土台作り、設計の見直しから再度チェックを。
どんなふうにPR設計を立てれば良いのかわからない。
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